国際原油：産油国に減産促す狙い
原油相場は石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）による追加減産に向けた緊急会合の必要性を否定したサウジアラビア石油相の発言が波紋を広げたが、この真意は加盟産油国に既に決定した減産措置の順守を促すことにあって、最近の原油価格下落を容認したわけではない、とされている。 現地17日のＮＹ原油が早朝の時間外取引でつけた50・28ドルの安値から反発してバレル当たり約１ドル上昇したのも、市場がこのようなサウジの真意を改めて理解した表われではないか、とされている。 ＯＰＥＣでは盟主というべきサウジ石油相の発言は世界の石油市場に対する影響が強く、当初この発言で急落したのも、これが原油価格の下落を容認したと受け止められたことによる。 そのサウジがＯＰＥＣバスケット価格で50ドルを割り込んだ原油価格のさらなる下落を容認することはあり得ず、今回の発言の真意は加盟産油国に減産順守を促すことにあったとみられる。 指標となるＮＹ原油が同日の取引で続落後に約１ドル上昇したのは、市場がこのあたりを理解した表われとみられる。ソーシャルブックマークサービスにこの記事(ページ)を登録
