石油：期先が２０００円超下落
石油製品は現地５日のＮＹ原油がＯＰＥＣによる生産量の据え置き決定にもかかわらず時間外取引ではバレル当たり86ドル台に下落したことから、ガソリン、灯油ともに期先の下落幅が２０００円を上回るものになった。 このように国内市場で石油製品の下落幅が大きくなるケースでは、ファンドによる買い玉の整理や新規の売り建てが行われているので、この点は市場に影響力を持つ表われといえよう。 ファンドによる売買は絶えず流動性のある限月が対象になることから、石油製品の需要動向とは関係なく高下することになる。ソーシャルブックマークサービスにこの記事(ページ)を登録
