[インタビュー] 原油市場を分析する＜下＞／みずほ総研 吉田氏／新興国の経済がカギ
――インフレ懸念が高まっている。 「インフレヘッジの資産としてコモディティが選ばれている。ただ、インフレの一つには油価の上昇があるわけで、そういう意味ではマッチポンプ的な状況なのかもしれない。その間に、米系の大手証券などが非常に強気な見通しを出してきた。ＮＹＭＥＸ（ニューヨーク・マーカンタイル取引所）の市場参加者の価格期待値は、かなり上方修正されたであろうが、現物の需給動向とＮＹＭＥＸの中での認識に、ややブレが出ている感じを受ける」 ――スタグフレーションの可能性も。 「先進国で景気が悪化しても、物価は高いままとみている。景気が悪くなるのになぜ油価が上がるのかは、先進国でのスタグフレーションシナリオを見るのか、世界全体で景気が悪化するのか、見方によって違いがある。カギは新興国の経済がどうなるのか。大きく下落するシナリオを考えると、先進国だけでなく途上国でも景気が悪化し需要が落ちる。こうなると、もはやスタグフレーションシナリオとはなり得ない。スタグフレーションは、ある程度の世界経済のデカップル（非連動）が残存しなければ続かないだろう。今のところ途上国は底堅い。中国経済が減速するとの見方もされているが、それでも９％成長といわれており、それなりに強さは残る。そういう意味では、最近のアジア製品価格の動向は注目する必要がある」 ――足元の原油価格について。 「油価高騰のペースは、需給環境から見ても上がり過ぎており、その分くらいは押してもいい。現物面から見ると需給ひっ迫はそれほど強くはなく、少なくとも１４０ドルを超える水準ではない。年初は１００ドルだったが、40％上昇するほどの材料が出ているわけでもない。 ――ＣＦＴＣ（米商品先物取引委員会）は監視強化に動いた。 「一時的には、議会から監視強化論といった圧力が強まっていたと思われ、それに対応したのであろう。また、実態が分からなかった部分に光を当てる意味もある。今、インデックス系プレイヤーが価格操作をしているのか注目されているが、米エネルギー省は、今の相場は需給で説明できるといったスタンスから、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）に増産を求める形をとっている。そのため、この相場は投機であったとか、バブルといった話にはなりづらい。 ――今後の原油価格の見通しは。 「夏場に、もう一度高値をトライし、１４０ドル台後半まで上がっていく可能性はある。ソーシャルブックマークサービスにこの記事(ページ)を登録
